パソナグループが東京にある本社の主要機能を兵庫県の淡路島に移すことを発表し話題になっていますね。
新型コロナウイルスの感染拡大を機に働き方やオフィス機能の見直しが広がっており、パソナはテレワークも活用しながら本社の地方移転を進めると新聞には書かれていますが、「なぜ淡路島?」と思った方が少なく無いはず。
調べてみると乗っ取りや利権、そして『ガイアの法則』というやばい感じのワードまで飛び出してきました。
パソナがなぜ淡路島に移転するのか、乗っ取りや利権、『ガイアの法則』などちょっとやばい噂をまとめました。
目次
パソナが淡路島を乗っ取り??
パソナは2008年から淡路島で事業を行なっています。
皮切りとなったのは〈独立就農や農業分野での起業を目指す人材を育成〉することを目的にした「パソナチャレンジファーム」でした。
その後、廃校となった小学校を再生して、カフェやレストランを併設する「のじまスコーラ」を開くと、サンリオの人気キャラクターを前面に押し出したシアターレストラン「HELLO KITTY SHOW BOX」、兵庫県立淡路島公園内に体験型エンターテインメント施設「ニジゲンノモリ」などを次々とオープンさせています。
こういった企業の活動は、地方に観光客を呼び、一般的には歓迎されるものですが、パソナの淡路島での事業は必ずしもそうではないようです。
デイリー新潮に6月に掲載された記事には『パソナ島』というタイトルの記事にこのような記載があります。
「のじまスコーラを立ち上げる際には、市が廃校をパソナに無償譲渡しており、両者の関係が兵庫県議会で問題視されました。また、パソナの施設が建ち並ぶ島の西海岸エリアや県立公園は、明石海峡を渡ってすぐの淡路サービスエリア近くに集中している。関西から車で島を訪れたお客さんも南方面には足を延ばさない。淡路島が“パソナ島”になっただけで地元にはカネが落ちてこないとの批判も少なくありません」
パソナは地方創生を掲げて淡路島での事業を行なっているのに、地元にはお金が落ちてこないとなると当然批判もでてきますよね。
なんの目的でパソナは淡路島に進出しているのでしょうか?
パソナが淡路島に本社を移転させるのは利権絡み?
パソナと淡路島の関係は利権が絡んでいると考えられています。その利権の疑惑の理由を整理すると以下のポイントが挙げられます。
- パソナが事業を展開している施設の一部の土地が市からの無償譲渡である
- パソナグループは「農業人材育成事業」として11年度に4億800万円、「淡路島6次産業人材育成事業」として12年度に1億5400万円の予算を兵庫県から受け取っている。(県は「企画提案コンペを経て適切に選定しました」(しごと支援課)と説明している。)
- 2011年に兵庫県は国に総合特区案『あわじ環境未来島構想』を提出。そこにはパソナとの協働事業が最初から盛り込まれていた。
- 淡路市の門康彦市長は西麻布の迎賓館「仁風林」で〈淡路市の未来について語った〉と2010年11月8日のブログに書いていた。井戸敏三県知事は「仁風林」でおもてなしを受けている。不透明な関係について説明を聞きたいが、パソナは「回答を差し控えさせていただく」とのことだった。
*「仁風林」とは表向きはパソナの福利厚生施設とされるが、実際はパソナグループの南部靖之代表が各界のVIPを接待するサロンであり、覚せい剤取締法違反容疑で逮捕されたASKAと共に逮捕された女性が勤めていた場所。
また2020年6月の週刊新潮にはパソナと西村康稔経済再生担当大臣の関係についてこのような記事がありました。
南部代表、安倍昭恵総理夫人とのじまスコーラを訪れた西村大臣は、シャンパングラスで乾杯する写真をSNSに掲載。選挙区である淡路島でのパソナの成功を誇示するようなワンショットである。 「淡路島でパソナがイベントを開く時には毎度のように西村さんが呼ばれていました。それほど南部代表は目をかけていた。西村さんと昵懇の門康彦淡路市長が仁風林に呼ばれたこともあります。南部代表の淡路島への思い入れは強く、島内に“迎賓館”まで作ってしまった。(週間新潮2020年6月25日号 掲載)
パソナの淡路島への本社移転が利権関係というよりも、パソナの淡路島進出自体が利権の元、始まっているような印象を受けます。
パソナと西村大臣と利権が門康彦淡路市長、利権は無いと言われてもなかなか信じがたい事実ばかりが揃っています。
パソナは淡路島になぜ移転するのか
パソナがなぜ淡路島に本社を移すのか、企業の大きな決断ですから、単一の理由によって実行されているものでは無いはずです。
パソナがなぜ淡路島に移転するのか、に関してはいくつかの理由が浮上しています。
地方創生・東京一極集中からの転換
パソナがなぜ淡路島に本社を移すのか、について、もっとも語られているのが、地方創生と東京一極集中からの転換です。
2017年にソナグループ代表の南部靖之は地方創生に力を入れる理由をこのように語っています。
「地方が元気になれば定住人口も増える。地方なら、生活費も安いし待機児童問題も都心ほどではない。しかも豊かな自然、安全な食など健康的に暮らすことができる。つまり日本が抱える課題の答えはすべて地方創生にあるのです」(IWJ)
パソナグループ代表南部靖之の出身地だから
ソナグループ代表の南部靖之の出身地は神戸市です。
公式には神戸市としか公表されていませんが、神戸市垂水区(淡路島の対岸の地区)という情報があり、本当であれば淡路島には馴染みがあったと言えるでしょう。
南部靖之代表自身が健康オタクであるから自然豊かな淡路島に本社を移転するという説もあるようです。
兵庫県や淡路市に対して「不退転の決意」を見せるため
ソナグループは新型コロナの流行が始まる2019年時点で、子会社で地方創生にかかわる事業が軒並み赤字となっているんです。
詳しくはパソナは何故淡路島に行くのかの記事を見ていただくとよくわかると思うが、パソナの地方創生はうまくいかないというレッテルを貼られかねない現状から、本社を淡路島に移し地域に雇用を生むことで淡路島に還元することで「一蓮托生」の事態に持ち込む考えではないかと、このnoteの著者は考察しています。
淡路島を含む兵庫9区が西村康稔大臣の地盤だから
2つめの章(「パソナが淡路島に本社を移転させるのは利権絡み?」)で詳しくは触れましたが、西村康稔経済再生担当大臣も、パソナと“密”な政治家の一人と言われています。
淡路島でパソナがイベントを開く時には毎度のように西村さんが呼ばれているほどだったそうで、この癒着が本当であればパソナが淡路島に事業を展開していく後押しになったと考えられます。
実質的なリストラ
パソナが淡路島に1200人規模で本社を移転するというのは、地方創生の魁のように聞こえますが、社員の中には家族がいる人も当然いて、すぐに淡路島に引っ越します!と言えない人も少なくないだろう。
そういった背景から、実質的なリストラの意味があるのでは?という声も上がっている。
なぜ淡路島? -ガイアの法則とは?
パソナがなぜ淡路島という場所を選んだのか、を考える上で重要かもしれない『ガイアの法則』の話をします。
18日付の日本経済新聞電子版に掲載されたインタビューでパソナの会長・竹中平蔵氏は「2030年の姿」について、こう語っています。
「今の時代は世界的に保護貿易主義が主流です。その上最近では新型コロナウイルスの流行も相まって、人の移動について報復合戦も見られました。この根本は社会の分断にあると思いますが、10年後にはその解消に向け、様々な工夫が見られる時代になっているでしょう。世界はこれから数年、痛い目を見たあとに、少なくとも5年後には、解消に向けた議論が真剣にされているはずです」
この発言は、「非正規の拡大によって日本社会に労働者の分断を生み出したのが竹中氏だというのに何を言っているのか」と大変な批判を食らったのですが、パソナの会長が発言しているような、『世界はこれから数年は痛い目を見る』という内容、実は占星術やオカルト界隈では数年前からよく言われていることなんです。
『ガイアの法則』は千賀一生さんが著書『ガイアの法則』に記している理論です。
内容はオカルトチックな話になりますが、地球を一つの生命体として見たときに地球にもバイオリズムがあり、一定周期で繁栄する文明の中心地が移動しているというものです。
詳しくはこちらの動画がわかりやすいのサクッと内容を知りたい方はおすすめです。
この『ガイアの法則』に沿って考えると、次に繁栄するのは東経135度の地、日本のまさに淡路島なのです。
一部ではパソナの代表や会長はこの『ガイアの法則』を知っていて淡路島に本社を移転させているのではないかと言われています。
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まとめ
パソナがなぜ淡路島に移転するのか、乗っ取りや利権、『ガイアの法則』などちょっとやばい噂をまとめました。
ガイアの法則などは特に実際のところはわかりませんが、昔は政治(まつりごと)に占星術が使われていたわけなので、現代の大企業のトップが占星術のような人間よりも大きなものの法則を読み取って人間の活動に活かすというのは、ありえる話かなと個人的には思っています。
とはいえ、オカルト的な話は裏を読もうと思えばいくらでも可能性が出てきてキリがないので深掘りしても実生活に支障の無い程度に注意することをおすすめしますよ!(笑)
最後まで読んでいただきありがとうございました。